スーパーや青果店に並ぶ野菜の数々。実はその中に県内産の野菜も多いのですが、あまり目立つ存在とは言えないかもしれません。
　 県内の青果店など約２０００店が所属する各地域の青果物商組合。それをたばねる静岡県青果商組合連合会では、昨年末から県内産野菜の消費をすすめる「地産地消」の店頭ＰＲを実施。作った人の名前を記した「生産者カード」を出荷箱に入れる活動を始めました。杉山保雄さんは担当として「生産者の顔が見えるようにして、新鮮でおいしい地元の野菜を多くの人に味わってほしい」と、県内を飛び回っています。
　 「農家のみなさんは、こだわりを持って野菜をつくっているし、消費者は自分が食べるものの情報を知りたがっている。生産者の熱い思いを消費者に伝えることが、私たち流通業者の使命です」
　 モットーは「物と一緒に情報の流通を」。野菜に限らず消費者の口に入るものはすべて、「だれがどのように作ったか分かって当たり前。その上で、地元の野菜のおいしさ、調理方法などを総合的に情報発信することが、消費拡大につながる」と確信しているという杉山さん。
　 現代人の野菜不足は、若者に限らず、60〜70歳代も含めた全世代に及んでいるそうですが、「食べることは楽しいこと。豊かな食卓を提供するため、流通業者としてできることをやっていきたい」と意欲満々です。
（菅万紀記者）